2015年1月5日、国際在線によると、韓国・東亜日報は、大韓航空の趙顕娥（チョ・ヒョナ）前副社長が同社の機内で乗務員のナッツの出し方を問題視して航空機を引き返させた事件に関して、各国メディアが競うように報道しているが、中でも日本メディアの報道が過熱していると伝えた。

【その他の写真】

事件発生後、日本の主要メディアは特集を組み、関連事実や調査状況などを大々的に伝えている。東京の病院に勤務する韓国人は、「日本の患者の中で、事件の当事者である大韓航空前副社長に関して知らない人はいない。とても恥ずかしいことだ」と語る。

東亜日報は日本メディアが積極的に報道する背景には日本国内の反韓感情があると指摘。韓国でマイナスな事件が発生するたびに日本は集中的に報道するとし、日本では30代の女性が親の権力で副社長に就任するという事は珍しく、日本のメディアや国民は大韓航空の世襲経営に対して皮肉的だと伝えた。

また、欧米でも反響は大きく、フランスのインターナショナルスクールでは同事件を討論のテーマに取り上げた。米国や英国などでは韓国で蔓延する財閥経営に関して議論が展開され、英メディアは「離陸後、機長は進路変更すべきではなかった。しかし、韓国の財閥社会の前に機長はひれ伏した」と報じた。（翻訳・編集/CM）