2015年1月14日、澎湃新聞は、「日本製品ボイコット、では日本製品とは何か」と題する記事を掲載した。

【その他の写真】

一部の人々は日本製品ボイコットを主張する。いいだろう。ではまず、日本製品とは何なのかを考えてみよう。この問題は簡単なように見えるが、実はそうではない。一部の中国製品の核心的な技術や核となる部品は、中国国内のメーカーが握っているわけではない。

皆さんがよく知っているiPhoneを例に見てみよう。2人の根気強い専門家が、iPhoneを解体してすべての部品を調べた。iPhoneは主に5つの国の部品で成り立っている。それは、シェアの多い順に日本、ドイツ、韓国、米国、中国で、日本は実に3分の1を占めている。言い換えれば、1台のiPhoneの3分の1は日本製なのだ。

では、続いて中国製品を見てみよう。一流の性能を誇ると言われる小米（シャオミ）のMi4。そのカメラはソニー製で、ディスプレイはシャープまたはJDI（ジャパンディスプレイ）が製造している。小米だけでなく、Smartisan Technologyや華為（ファーウェイ）も日本製品を使用している。このことからもわかるように、中国製は中国製でも、その中には日本製品が含まれている。

「何が日本製で何が中国製なのか。中国製を買ったのに、どうして日本製品から逃れられないのか」という疑問がわいてくるのは自然だ。それを理解するには1つの現実を無視することはできない。それは、世界の「価値の鎖」が大きく発展しているということだ。このような世界では、製品の国籍は非常にあいまいだ。消費者の視点では、それがどこの国の製品かを判断するのは非常に困難であり、多くは“混血製品”である。世界の経済が一体化している状況では、各国が互いに離れることが難しく、「日本製品」の定義も非常に困難になる。つまり、日本製品ボイコットを叫ぶのは簡単ではないのだ。（翻訳・編集/北田）