2015年2月15日、ロイターの報道によると、14年の日本の携帯電話市場で、スマートフォンの販売台数が減少した一方で、折りたたみ式の従来型携帯電話の販売台数が伸びたという、先進国の携帯電話市場では極めて珍しい現象が見られた。環球網が伝えた。

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日本のリサーチ会社・MM総研のデータによると、14年の日本の携帯電話市場では、“ガラケー”と呼ばれる従来型携帯電話の販売台数は前年比5．7％増の1058万台だった。一方、スマートフォンの販売台数は同5．3％減の2770万台で、減少は今年も続くと予想されている。

原因に関しては、他の先進国と比べて日本ではスマートフォンの販売価格や維持費用が高いことや、通話やメール、簡単なインターネット操作程度しか利用しないユーザーから見れば、従来型携帯電話の方が費用が押さえられるメリットがあるだけでなく、使い慣れていることなどが挙げられている。

同社によると、日本の携帯電話ユーザー数は、総人口の98．5％に相当する1億2500万人に達しているため、従来型だけでなく、携帯電話市場全体の成長についても今後大きく伸びる余地は残されていない。

こうした状況の中、スマートフォン市場では、アップルやサムスンに対抗できず、パナソニックやNECはすでに市場からの撤退を決定した。また、従来型携帯電話市場では、富士通やシャープなど一部のメーカーがシェア確保に激烈な戦いを繰り広げている。

同社の研究員は「スマートフォンは機能的にすでにピークに達しているため、今後かなりの期間、技術的なブレークスルーは起こらないだろう。一方で、14年は従来型携帯電話への回帰トレンドが発生したが、15年もこうした高い成長を維持することは難しいだろう」と予測している。（翻訳・編集/秋田）