2015年3月13日、環球網は記事「尖閣諸島の巡視では足りない、対日本の新兵器を開発するべき：専門家」を掲載した。

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中国国防大学の梁芳（リャン・ファン）教授が尖閣問題について発言した。2012年の日本による尖閣諸島国有化を受け、中国は強く反発。東シナ海防空識別圏の制定、尖閣諸島に対する海空巡視の常態化など次々と成果を挙げた。

梁教授はこの成果を高く評価しつつもそれだけでは不足だと指摘する。「日本、そして同盟関係にある米国は極めて強大。対抗するためには中国は新たな軍備を整え、訓練を積み、実践能力を高めることが必要だ」と提言した。（翻訳・編集/増田聡太郎）