2015年3月20日、環球時報（電子版）によると、13人が死亡、6000人以上が負傷した地下鉄サリン事件から20年を迎え、中東の過激派組織「イスラム国」などが世界を脅かしている現状について、日本の専門家は「オウム真理教による事件の解明が、過激な宗教組織の行動を理解する一端になる可能性がある」と指摘した。

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日本の心理学の専門家は、オウム真理教の事件は日本だけでなく、世界でも「イスラム国」など過激な宗教組織の行動と関連があると指摘。どんな人々が過激思想の影響を受けやすいか把握することは、事件の容疑者にどんな刑罰を与えるかより重要だと指摘した。

さらに、当時オウム真理教の信者は被害者に何の恨みも持っておらず、純粋に教祖の支持に従って殺人に至ったことを指摘。「彼らは教祖が間違えるはずはないと信じていた。まったく疑いなく犯行に走った」として、オウム事件を解明することが過激な宗教組織の行動を理解する一端になる可能性があるとした。（翻訳・編集/大宮）