2015年6月18日、ブルームバーグによると、米シンクタンク・ブルッキングス研究所は報告書で、発展途上国は経済成長率では先進国を追い越すまでになったが、教育分野では大きく遅れており、今後100年経過してようやく先進国のレベルに追いつくと分析した。22日付で中国紙・参考消息（電子版）が伝えた。

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世界レベルで見ると、小学校で学ぶ子どもの数は、過去200年間で230万人から7億人へと増加し、就学適齢期の子どもの約90％を占めるまでになった。しかし、ブルッキングス研究所の報告によると、先進国と発展途上国を比べると、小学校への入学率にはあまり差はないが、学校での教育時間と成績には大きな差が存在する。

10年現在、先進国の成人が学校で受けた平均の教育時間は12年だが、発展途上国の成人は約6．5年の教育しか受けておらず、発展途上国の教育レベルは今後100年かけてようやく先進国の教育レベルに追いつくと予測している。

また、学習技能の分野においてもその差がはっきりと現われている。特に数学に関しては、発展途上国では基礎レベルに達している学生は全体の3分の2に満たない。読解に関しては比較的問題は少ないものの、やはり一定の差が存在する。

こうした差の主な原因の一つは教育分野への支出の低さにあるが、世界レベルで考えると、発展途上国の子どもの教育レベルを向上させることが重要となっている。10〜30年の世界の労働力の増加のうち、60％はインドや南アジア、アフリカ諸国からの労働力によるものになる。一方で、55歳以上の非労働力人口は3億6000万人増加するが、その大部分は高度な教育を受け、先進国で生活しており、これらの人々の補充が必要となる。

こうした状況は、発展途上国の若者にとって大きなチャンスであるとともに、巨大な挑戦であるとも言える。（翻訳・編集/秋田）