2015年9月9日、中国メディアが「世界の国民の中で最も強く戦争に反対しているのは現代の日本人で、戦争になった場合に国のために戦いたいと答えた比率も10％と中国人の71％を大きく下回った」と報じたことについて、日本のインターネットユーザーからは「実際に戦争になれば、逆になる予感がする」とのコメントが寄せられた。戦争をいくら強く嫌悪していても、現実に戦争に巻き込まれた場合に取る行動が戦争忌避とは限らないことを示唆したコメントは不気味さを感じさせる。

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中国紙・網易新聞はこのほど、NHKの世論調査を引用する形で「日本国民は戦争に嫌悪感を抱いており、平和重視が一種の信仰になっている」とした上、今年実施した最新調査でも、戦後70年間築いてきた「戦争のない平和な社会」を今後も最も大切にすべきとの回答が大差で1位になっている」と指摘。「現代の日本国民が最も戦争に反対している」との見方を示した。

また、ギャラップ社による「国が戦争に巻き込まれた場合、あなたは国のために戦いたいか」との質問（調査対象65カ国）に対し、「戦うべきだ」との回答が最も低かったのは日本の10％で、中国は71％だったことも報じている。

これについて中国のネットユーザーからは「反戦教育の成功は、戦争への嫌悪を教えることにある」「騒ぎ立てるのは日本の一部右翼だけで、大多数の日本人は平和を愛している」などのコメントを寄せた。これを読む限り、日本は“好戦国家”とは受け取られていなそうだ。

日本のユーザーからは、「お国のために戦わされて、国民は全てを失ったから当然だと思うよ」との声がある一方、「中国人の『できました』、韓国人の『できます』、日本人の『できません』は信用できないという言葉がある」「『戦うべき』と答えた中国人が71％だと言っても、彼らの心中は『戦争に行くのは自分以外の人間だから』だし、日本の10％は『自分が行くのかも』と思っているのでは」との指摘には考えさせられる。（編集/長澤）