2015年10月9日、中国の掲示板サイトに、「日本はもう終わりだ！TPPで日本の食料自給率が40％から13％へ激減」と題するスレッドが立った。

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スレ主は、環太平洋連携協定（TPP）の発効後、日本の農業関係従事者のうち340万人が失業する恐れがあり、日本の食料自給率は現在の40％から13％まで下がると、農林水産省が試算していると伝えた。

これに対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「日本が食糧自給を求めること自体、意味のないことだ」

「でも、自動車や電器製品の販売利益で、多くの農家を養えるんですよね」

「中国は家畜用の飼料が余っているから、日本に分けてあげてもいいよ」

「中国は農業の産業化に注意を集中すべきだな。そうでないとTPPに加入した後、農業が崩壊してしまう」

「日本の食料自給率はこんなにも低いが、米だけは絶対に外国の物を買わない。米だけなら自給率100％だ」

「日本の今年上半期の経済成長率は実質ゼロ。中国人旅行客の援助があってこれだからな」

「日本はもうおしまいだなどとよく言うが、事実はいまだに中国より強い国なんだけど」（翻訳・編集/山中）