2015年10月11日、人民日報が、国慶節の長期休暇で日本旅行が人気を集めたことに、多くの中国人が憤慨しているが、訪日して買い物をすることが愛国ではないとは言えないとする記事を掲載した。

【その他の写真】

人民日報は、一帯一路（中国が提唱する新たな経済圏）を構築しようとしている中国は、協力することでより良い生活を実現した民族として、選択の自由や消費者が足を運ぶことでいわゆる投票することを受け入れることができないのだろうか？と問いかけた。そして「訪日して買い物することが売国で、日本製品不買が愛国というのは、国や民を益する方法ではない」と指摘した。

この記事が中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「貧乏人は家で抗日、金持ちは日本へ旅行に行く」

「日本製品を買うのは売国といっているのはみんな貧乏人」

「ねたんでいるだけだよ。日本に行く人をののしっている人たちにお金と時間をあげて日本に行かせたら、二度と抗日を口にしなくなる」

「日本に行ってもマナーに注意せず、中国がばかにされるようなことをする人は売国者」

「質が悪くて値段が高い商品を自国民に売ることの方がよっぽど売国」

「値段も品質も同じだったら、誰が日本まで行って買い物をするだろうか」

「自国製品の品質が悪ければ、海外に行って買うのは当然のこと。消費者もばかじゃない」（翻訳・編集/山中）