2015年12月24日、中国新聞網によると、米ウェブサイト・Valuewalkは22日、50人の専門家が行った各国の戦争リスクに関する研究結果を掲載した。

研究結果によると、今後20年間に大規模な核戦争が起きる確率は6．8％で、その場合は第2次世界大戦の8000万人を上回る犠牲者が出ると予想されている。研究は各国の戦争リスクについても行われており、北大西洋条約機構（NATO）がロシアに対して戦争を仕掛ける可能性は22％で、中国軍と米軍が武力衝突を起こす可能性（17％）よりも高かった。また、米国の同盟国である日本と中国が戦争になるリスクは19％だった。このほか、米露が核戦争を起こす可能性は4％、米中が核戦争を起こす可能性は2％とされた。

軍事衝突が起きる可能性が最も高いとみられているのがインドとパキスタンで、今後20年間に両国が衝突を起こす可能性は40％で、核戦争に発展する可能性は9％とされた。今年、イランとEUが核問題で合意したが、専門家は依然としてイランが米国やイスラエルなどに軍事攻撃を仕掛ける可能性を27％とみており、核戦争に発展する可能性も6％あるとしている。（翻訳・編集/北田）