2016年1月3日、中国メディア・新浪は日本メディアの報道を引用し、10〜20年後には日本の労働者の半分がロボットになっているだろうと伝えた。

野村総研が発表したデータによると、10〜20年後に国内労働人口の49％に当たる職業について、人工知能やロボットで代替される可能性がある。これにより、人口減少による労働力減少をカバーできるものの、職業選択の多様性が失われる恐れがある。ロボットに代替されるのが予想される職業には、一般事務員、タクシー運転手、警備員、ホテル客室係などがある。

このニュースが中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「日本はどうやら人間を必要とはしないようだ」

「そろそろ人類の存在価値について考える時が来たようだ」

「これで人口の多い国はもう終わったな」

「人工知能とロボットの大規模な使用は、人口の多さという優位性を失わせ、発展途上国にとっては大打撃になるな」

「中国もそのうちそうなるよ」

「科学技術が発展するほど、人の心が恋しく思うようになるだろう」

「人工知能の普及は、管理を間違えたらこの世の終わりとなるだろう」

「益もあるだろうが害も多いな。科学技術は人間を幸せにするが、人類を滅ぼすことにもなる」

「やっぱり中国の方がいいな。レンガ運びも掃除も永遠に人手。しかも安い」

「中国で仕事が見つからないのは人が多すぎるから。日本で仕事が見つからないのはロボットが多すぎるから」（翻訳・編集/山中）