2016年1月18日、環球時報は英紙ガーディアンの報道を引用し、世界保健機関（WHO）が世界の2000都市を対象に行った大気の質に関する調査で、2014年以降、大気汚染の悪化が継続している都市は数百都市に上ったと報じた。

これらの都市では、人口増加に伴う車両からの排気ガスや建築工事による粉じん飛散の拡大が発生、WHOの関係者は「多くの国で人々が公共の場で健康を脅かされる事態となっている」と指摘し、大気汚染によって各国に巨大な損失が発生するとの見方を示している。さらに、大気汚染が慢性疾患を引き起こしていることに言及し、「これまでは肺炎とぜんそくの原因になるという程度の認識だったが、最近は血液や心臓などの病気、認知症を引き起こす場合もあるということが分かった。これらの治療には病床の用意が必要」と医療費の急増が起こるとの考えも語った。

国連が発表したデータによると、大気汚染による死者は年間330万人規模で、死亡例が最も多いのが中国、インド、パキスタンの3カ国。330万人のうち、大気汚染を原因とする脳卒中、心臓病で死亡した人は約75％に上っている。

中国・北京市では先月、大気汚染警報で最高ランクの「赤色警報」が発令され、国際社会の注目を集めた。インド・デリーに駐在するガーディアン紙の記者は「昨年10月中旬以降、大気の質は『非常に悪い』か『有害レベルが高い』のどちらかだ。ここのPM2．5の数値は欧州連合（EU）の基準の12倍」とする文章を発表している。（翻訳・編集/野谷）