2016年2月3日、英紙ガーディアンによると、世界保健機関（WHO）の幹部は「未成年を煙草の誘惑から保護するため、喫煙シーンが含まれる映画は成人指定に定めるべきである」と表明した。環球網が伝えた。

米国のある研究発表では、喫煙を始めた未成年のうち、映画の喫煙シーンをきっかけに煙草を吸い始めた人が37％を占めている。米国疾病管理予防センターは2014年、喫煙シーンが米国の未成年者のうち600万人以上の新たな喫煙者を誘発しており、そのうち200万人の死因が喫煙由来の疾患だと見積もっている。

WHOが2月1日に発表した「禁煙映画」の報告書によると、2014年のハリウッド映画のうち44％に喫煙シーンが含まれており、そのうち36％が青少年も鑑賞可能な映画だった。

WHOは「一部の国ではタバコの広告やスポンサー業界に規制を課すにつれ、一部のタバコ会社は映画業界へと製品PRをシフトさせ、未成年の喫煙を期待している」と指摘する。WHOの「禁煙提唱」プロジェクト責任者であるアルマンド・ペルージャ博士は「タバコ会社はずっと複数のルートを通して自社製品をPRしてきた。映画業界は新たな形態でタバコを売り込む新しいアプローチ方法であり、中には想像をはるかに超えるほど喫煙シーンが多い映画もある」と語る。（提供/人民網日本語版・翻訳/JK・編集/武藤）