2016年4月27日、世界経済において重要な役割を担っている中国の今後に各方面が注目し、中国経済の今後に対し悲観的な見方もある中、米誌は見通しが明るいと報じている。環球時報が伝えた。

米誌フォーブスは25日、「約40年前にトウ小平指導の下改革開放が推進され、中国は今や世界第2位の経済大国となった。中国経済には大きな重圧がのしかかっているが、一帯一路（中国から中央アジアを経由して欧州に至る陸と、東南アジアを経由してアフリカ・欧州に至る海の二つのルートからなる中国提唱の経済圏構想。陸では高速鉄道の建設、海では港湾整備などを行う）やインターネットなどと現代製造業との結合を推進するインターネットプラス計画、十三五（2016-20年の第13次5カ年計画）といった新たな考え方や政策が中国の道を切り開くと、中国指導陣は確信しているはずだ」と指摘した。

さらに、「中国は『創造』を重点に置いており、開けた思想が今後の発展を促すと認識している。中国は今岐路に立たされているが、経済における自由な思想は中国の今後を明るく照らしている」と報じている。（翻訳・編集/内山）