2016年3月14日、内閣府が実施した外交に関する世論調査で、中国に「親しみを感じない」の回答が過去最高を記録したことに中国ネットから数多くの反応が寄せられた。

内閣府の12日の発表によると、調査は1月7〜17日に全国の成人男女3000人を対象に行い、1801人が回答した。中国に「親しみを感じない」との回答が83．2％と昨年を0．1ポイント上回り、1975年の調査開始以来過去最高を記録した。日中関係については85．7％が「良好だと思わない」と答えた。14年秋の首脳会談以来、日中外交は関係改善に向かっているとされるが、日本国民の中国を見る目は依然として厳しいことが浮き彫りとなった。

この日本の世論調査に対し、中国のネットユーザーは「正常な反応だ」「（中国人の）自分ですら中国に好感が持てない」と日本人の反応を受け入れる声がある一方で、「中国で調査したら、100％の人間が日本に親しみを持たない」「中国人が日本人の反応を気にしているとでも思うのか？中国人も日本に親しみを持っていない」と対抗する声も多く聞かれた。

このほか、「（日中関係の悪化は）政府間の行動が原因だ。日本の物が優れていることは認める必要がある」「日本に対し警戒心を保つべき」「この調査を見て、日本で爆買いしている中国人が頭をよぎった。訪日中国人観光客は日本の産業の復活を後押ししたのだ。（日本人は中国に親しみを持たないのに多くの中国人が日本に行っていることは）なんという屈辱だろうか」と、さまざまなコメントが寄せられた。（翻訳・編集/内山）