2016年7月15日、新民網によると、昨年3月に日本を旅行した70代の中国人男性が滞在中に温泉で溺れて死亡し、旅行代理店がツアー代金を返金したことが分かった。

男性は昨年3月、妻とともに5日間の予定で福岡、長崎などを回る日本ツアーに参加。到着翌日の夜、滞在していたホテルの大浴場で溺れ、死亡しているのをホテルの従業員が発見した。

男性の家族は旅行代理店と協議。代理店側は保険会社に保険金の請求をするよう勧めたが、家族は免責事項などに意義があるとして拒否。男性の死について「旅行会社に責任がある」と主張し、58万元（約920万円）の損賠賠償訴訟を裁判所に起こした。

裁判所は「身体的な理由が死因となった可能性が高い」としてこれを認めず、旅行代理店にツアー代金は1万5000元（約23万8000円）の返還を命じた。（翻訳・編集/大宮）