中国のコングロマリット、大連万達集団（ワンダグループ）を率いる王健林氏が米ロサンゼルスで先日行った講演で「中国は将来、世界最大の映画市場になる」と発言し、山東省青島市に新たに建設する撮影基地の利用をアピールした。

環球時報が米メディアの報道として19日付で報じたもので、王氏は2026年までに中国映画市場の年間興行収入は世界の約45％に当たる300億ドル（約3兆1130億円）を超えると指摘。「米国の映画館のスクリーン数は現在、4万枚ほどだが、中国は10年後に15万枚前後に達する」と述べ、「制作する側は中国の消費者をいかに引き付けるかを考えなければならない」「ハリウッドの映画会社が生き残りを考えるのであれば中国企業との提携が最善の方法。作品の中の中国的要素を増やせば中国の観衆の心をつかめる」などと語った。

澎湃新聞によると、同集団が「世界最大規模、最高レベル」と称する青島の撮影基地は投資総額500億元（約7700億円）。今後3年間でハリウッド映画11作品がここで撮影される見通しだ。（提供/Bridge・編集/Yamaguchi）