睡眠時間が集中力や記憶力、認知能力に影響することは、周知の事実であり、仕事には不可欠な要素である。最新の研究結果では、睡眠時間を伸ばすことに高い通貨価値があることが明らかになった。ウィリアムズ大学のマシュー・ギブソン氏及びカリフォルニア大学サンディエゴ校のジェフリー・シレーネ氏はジャブラ社に密着して、健康状態と睡眠時間のデータを分析した。彼の執筆した論文によると、加算された睡眠時間がそのまま給料に反映されるという。参考消息が米紙「ワシントンポスト」の報道を引用して伝えた。

彼の計算によると、「給料の上がり幅で言うと、毎週1時間多く寝るだけで、1年間の教育の半分を受けるのに匹敵する」そうだ。睡眠が給料に与える影響について研究を進めるため、研究者は米国各地の日没時間を利用した実験を行なった。 過去の研究で、その日の日没時間が早い（例えば冬季）時は、睡眠時間も自然と長くなる。空が完全に暗くなってから就寝しても同様である。日没が1時間遅れることで、睡眠時間は毎週約20分間減少している。

同じタイムゾーン上にいたとしても、日没時間は大きく異なる。例えば、米メイン州のマーズヒルとミシガン州のオントナゴン郡は共に東部のタイムゾーン上にあるが、前者は後者よりも、日没時間が約1時間半早い。同じタイムゾーンの最東端と最西端で働く者たちは、睡眠時間以外に大差はない。研究者たちはこの変化量を使い、睡眠時間が給料に与える影響が一体どれ程のものか計算した。

彼らは、1つの場所で毎週の睡眠時間が平均して1時間増えることで、給料が短期間では1．3％上昇し、長期間で見ると5％上昇することを発見した。もし日没時間が1時間早いところに住めば、毎年1570ドル（約17．2万円）多く稼げることになる。

研究の結果、睡眠は生産効率と給料を決定する重要な要素となることがわかった。その重要性は、能力と人的資産にも劣らないといえる。（提供/人民網日本語版・編集/TK）