2017年1月1日、中国メディアの参考消息が、米国メディアの報道を引用し、2016年の日本は中国に対する対抗意識がむき出しになった1年だったと伝えた。

例えば、外交面では16年の年明け早々から岸田外務大臣が、南シナ海での中国による埋め立てや飛行テストを批判し、その後もフィリピンやインドネシア、ベトナムなどへさまざまな援助をすることで中国に対抗してきたと指摘。インドとの軍事協力を進め、アフリカでの経済援助を表明するなど、中国に対する対抗意識がむき出しだったとした。

また経済面でも、アジアインフラ投資銀行へ加入しなかったことは正しかったとする論調が2016年には主流を占め、TPPを国会で通過させることで中国に対抗、12月には中国を市場経済国と認めないなど、中国に対する対抗意識をむき出しにしていると論じた。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「では17年から日本製品をボイコットしよう」

「日本に行って買い物をする中国人には100％の税金をかけるべき」

「心の中では中国を恐れていることが見てとれる」

「日本も強いけど、中国は日本とは格が違うよ」

「徹頭徹尾中国に対抗するなら決して良い結果にはならないだろう」

「日本は中国についての研究を最も徹底的にしている国だ。国を守るため日本のスパイをすべて追い出さないと」

「中国に対する態度がどんなに強硬であっても、日本旅行に出かける中国人」（翻訳・編集/山中）