2017年3月18日、中国メディアの澎湃新聞が、英国メディアの報道を引用し、2020年東京五輪で、一部競技が福島県で開催されると伝えた。復興支援が目的だという。

東京オリンピック組織委員会はこれに先立ち、福島で少なくとも野球の予選1試合とソフトボールの予選を1試合以上、福島で開催することを提案していた。17日に韓国で行われた国際オリンピック委員会（IOC）の理事会でこの件が承認された。

記事は、組織委員の森喜朗会長が「この五輪は復興ニッポンが大きなテーマであり、被災地の皆さんに喜んでもらえるものにしたい」と語ったことを紹介。「被災から日本が元気に立ち上がったことを世界の皆さんに見せ、震災復興を援助してくれた人たちへの感謝を示したい」と述べたという。

森喜朗会長は、昨年10月に安倍首相が国際オリンピック委員会のバッハ会長と会談した後に、被災地での五輪競技開催を思いついたことを明らかにしている。

これに対し、中国のネットユーザーから、「福島のすべての地域がデッドエリアじゃないからな。安全な範囲内の放射能というのもある」と冷静な声がある一方で、「北京五輪の時、選手はマスク持参だったが、東京五輪の時は何を持ってくるんだろう？」など、不安を示すコメントも寄せられている。（翻訳・編集/山中）