2017年1月9日、中国のポータルサイト・今日頭条は日本が公害大国から環境大国へと変化した秘訣（ひけつ）について分析する記事を掲載した。

記事は、経済大国である日本はかつて、公害大国でもあり環境汚染が最も深刻な国の一つであったと指摘。水俣病やイタイイタイ病は大きな社会問題となっていたと伝えた。

こうした公害問題が発端となり、日本国民の間に反汚染の世論が急速に高まり、1962年に「ばい煙の排出の規制等に関する法律」、67年には「公害対策基本法」が制定され、70年の国会は公害国会とも呼ばれ、多くの公害問題に関する法令の抜本的な整備が行われたと紹介した。

さらに日本政府は、違反企業を厳しく処分するだけではなく、エコ企業には補助金を出し、グリーンマークを作ってエコ製品の購入を奨励した結果、エコ技術が企業発展の競争力となり、80年代には青い空ときれいな水が戻ってきたと分析した。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「これが日本人の恐ろしいところなんだよな」

「日本とドイツは世界で最も優秀な国家。中国は比較にもならない」

「戦後の日本とドイツは壊滅状態で200年は立ち直れないと言われていたのに、わずか数十年で世界をリードするレベルになったのは、実力と言わざるを得ない」

「でも日本は中国ほど汚染が深刻ではなかったと思う」

「騒ぐ必要はない。北朝鮮に倣って原始生活に戻ればいい」

「昨日は日本、今日は中国、明日はインドだ。中国の環境も良くなるさ」（翻訳・編集/山中）