2017年2月1日、中国のポータルサイト・今日頭条が、中国メーカーは日本の隅々にまで浸透しているとする記事を掲載した。

記事は、中国の家電メーカーのみならず、最近では微信（WeChat）、支付宝（アリペイ）、銀聯カードも日本に浸透していると紹介。それだけでなく、中国の宅配業者である申通快遞も、申通エクスプレスジャパンとして日本に進出しており、中国企業はどんどん海外進出していて、中国の強さを実感できるとした。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「これこそソフトパワーだ」

「国が強くなったことを誇らしく思う」

「ファーウェイのスマホは日本でもよく売れている」

「でも中国人が着る服のファスナーはみんな日本のYKK」

「でも日本製品はとっくの昔に世界の隅々で使われている」

「中国国内では農民工が都会の隅々にまで浸透したのと同じだな」

「ちょっと楽観的すぎるだろ。明らかに中国人向けのサービスだ」

「日本でアリペイを使うのは中国人だけ。銀聯のシェアを奪いたいだけだろ」

「アリペイや申通は、中国人が日本で消費するためのサービスじゃないか」

「ハイアールとファーウェイ以外は、ほとんどが中国人から日本人がお金をもうけるための道具。どこがすごいんだ？」

「ポイントは日本人が使っているのかということだ。中国人旅行者向けというだけなら何も誇ることではない」

「中国の道路からホンダやトヨタを見なくなったら信じるよ」（翻訳・編集/山中）