2017年2月2日、中国のポータルサイト・今日頭条が、日本経済の強さについて分析する記事を掲載した。

記事は、日本の国内総生産（GDP）は中国の半分ほどにすぎないが、人口は中国の1/10、国土は1/25であり、やはり日本の経済力は相当強いと指摘。作者の独自の分析によれば、日本のGDPの内訳は、自動車産業が全体の45〜50％を占め、アニメ産業が18〜25％、デジタルメディアが15〜17％、性産業・文化が13〜20％、家電産業が4〜11％を占めると主張した。

その上で、日本の主要な産業は製造業と文化産業の2つに分類でき、日本の家電ブランドやアニメは中国人ならだれでも知っているものであり、日本の技術と文化が中国人に与える影響は相当大きいと論じた。

一方の中国は、核心技術が少なく製造業の分野で力をつける必要があり、文化面でも中国の伝統文化を大切にし、自らの文化に対する自信を持つことが重要だとした。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「日本人は黄色人種の誇りだな」

「日本人がいなかったらアジア人の国際的な地位はなかった」

「東京だけで上海の7倍は経済が強い」

「日本には世界最高の経済専門家・安倍氏がいるからな」

「外国に移民することが中国人の最大の願いであり人生の目標」

「中国の教育は大失敗で日本と100年の差がある。中国教育とは中国文明の衰退だ」

「中国のGDPはほとんどが不動産」

「戦争の時には日本に勝てず、平和な時代では日本より貧しい。これには何と言っていいか分からない」（翻訳・編集/山中）