2017年5月10日、中国のポータルサイト・今日頭条が、平昌五輪は資金不足に陥っており、寄付と中国人観客の訪韓を哀願していると伝えた。

記事は、高高度防衛ミサイル（THAAD）配備をめぐって中韓関係が冷え込んだ際、韓国メディアは中国に対して「文句があるなら韓国へ来るな」との論調であったのが、ここにきて「180度変わった」と指摘。4月初めには「中韓関係は良好であり、中国人韓国客の訪韓を歓迎する」との論調になったといい、2018年の平昌冬季五輪に多くの中国人が観戦にやってくることに期待を示したという。

その理由について記事は、中国人旅行客の減少で韓国経済の悪化が顕著になったことが主な理由だと分析。これに加えて、平昌五輪は大きな赤字を出していることも関係しているという。

そのため、平昌五輪の組織委員会はメディアを通して韓国企業に対し寄付を募っているという。しかし、多くの韓国企業が五輪での利益は見込めないと考えていることや、02年のワールドカップ（W杯）や14年のアジア競技大会など、過去に開催した国際的競技大会での評判が良くなかったため、平昌五輪もよい評判とはなっておらず、寄付が集まらないようだ。

これに対し、中国のネットユーザーから「開催できないならしなくていいよ。中国はいつでも開催できる。韓国人が訪中する必要もない」、「THAADを渡す米国か、経験豊富な日本に頼めば？」などの意見が寄せられた。

また、「ゴールデンウィークの休みに5000人もの中国人が韓国へ行ったのに、それでもまだ足りないというのか？」「絶対に韓国には行かない。お金を無駄にはしない」などのコメントもあった。（翻訳・編集/山中）