2017年3月24日、環球時報は、米軍がF−15C戦闘機の退役を検討しており、日本がその影響を最も受けることになるかもしれないと報じた。

記事は、エア・フォース・タイムズ、星条旗新聞など米軍系メディアの電子版が22日に報じた内容を紹介したもの。22日に行われた米下院軍事委員会の小委員会の聴聞会で、米空軍のスコット・ウエスト作戦担当副参謀長が「F−15C戦闘機は現在すでにその地位をF−22に譲っている。そしてF−16改良版がF−15Cの現行任務を担当できる。正式決定ではないが、F−15Cの退役により予算の効率、軍備レベルを高めることができる」と発言し、スコット・ライス空軍州兵局長も「2016年秋よりF−15Cの退役をオプションの1つとして検討しており、2019会計年度に発効の可能性がある」と語ったという。

そのうえで「F−15Cの退役で最も苦しむのは米国ではなく、おそらく日本だろう。日本で現役のF−15JはF−15Cの海外版だからだ。古いもので35年前、一番新しくても19年前に生産された同機はすでに延命が必要な時期に差し掛かっている。さらに、東シナ海で活発化する中国軍の活動を監視する任務が同機の疲労を加速させた。日本はボーイングが提案したプランで同機の改造を進めようとしているが、もしF−15Cが退役してしまえばその延命計画に暗雲が立ち込めることになる」と論じている。（翻訳・編集/川尻）