挟まれたら死ぬことも…高級食材カニの爪が最強だった 11-26 05:12
天皇杯決勝が示す「日本サッカーの大変化」(1)宇佐美貴史の不在と「神戸らしい」宮代大聖の決勝弾、ゴール裏の空席と「冬の風物詩」減少の関係 11-26 05:08
アニメの理想のカップルキャラランキング、中国ネットは1位を「永遠に不動」「期待通り」と祝福 11-26 05:05
“書店に住んでみる”店舗の真ん中で寝転んで…イスに座ってリラックスしながら夜通し読みふける 読書好きにはたまらないイベントに密着取材 11-26 05:05
過去史上最速で“王手”。日本代表の行方を決めた「とにかく、本当に大きかった」試合とは?【どこよりも早い森保一監督のW杯最終予選6戦総括】 11-26 05:02
「中国代表にはW杯に出てほしくない」日本国内で噴出した声に中国メディアが悲痛「ピッチ外での失点は頭痛の種だ」「日本のファンは望んでいない」 11-26 05:02
少年少女「相次ぐ見せしめ」の舞台裏…北朝鮮に秘密の思想統制法 11-26 04:47
日本では当たり前でも外国ではNG?知っておきたい海外のマナーまとめ 11-26 04:12
香港が金融犯罪の重要拠点に、米超党派議員が関係再検討を要請 11-26 03:37
【ガーデニング】育てて楽しいハーブ【アイ】の栽培方法と活用アイデア2選 11-26 03:07

JYJユチョンの性的暴行事件、女性団体が「本質をごまかさないで」と再捜査を要求=韓国ネット「女性を笑い者にする行為」「ユチョンがかわいそう」

Record China    2017年4月4日(火) 0時10分

拡大

3日、韓国メディアによると、韓国の女性・市民団体が「パク・ユチョンの性的暴行提訴事件の本質をごまかしてはならない」と主張し、検察の再捜査と裁判所の“正しい判決”を要求した。これに、韓国のネットユーザーがコメントを寄せた。写真はパク・ユチョン。

2017年4月3日、韓国・ニューシスによると、韓国の女性・市民団体が「パク・ユチョンの性的暴行提訴事件の本質をごまかしてはならない」と主張し、検察の再捜査と裁判所の“正しい判決”を要求した。

「全国性的暴力相談所協議会」や「韓国女性の電話」など348の団体でつくる「有名芸能人パク・ユチョン性的暴行事件の共同対策委員会」は3日、ソウル中央地裁の前で会見を開き、「この事件は虚偽告訴ではなく明らかな性的暴力事件。被害者を名誉棄損と虚偽告訴で逆告訴するパク・ユチョン氏の悪意的な行為が性的暴力被害者らの正当な訴えを委縮させ、事件を隠ぺいする効果を引き起こした」と主張した。

また、「性的暴力の被害者を保護しなければならない司法部が性的暴力事件に対する明確な調査と判断を先送りにし、被害者を被疑者や被告人として調査、裁判する昨今の状況は極めて問題だ」とし、「被害者らは被害申告の後、深刻な2次被害を受け入れている」と強調した。さらに、同委員会は「検察は被害者の一貫した供述を信頼し、均衡的な観点で捜査を再開せよ」と主張。裁判所に対しても「被害者を被疑者に変えた検察の名誉棄損および虚偽告訴の起訴理由の不当性を明らかにし、正しい判決を出さなければならない」と訴えた。

同委員会はパク・ユチョンが性的暴力の疑いで告訴された後に被害者らを逆告訴した直後の昨年7月に発足した。

人気グループJYJのメンバーであるパク・ユチョンは昨年6月、20代の女性4人から風俗店や自宅のトイレで性的暴行をした疑いで告訴され、そのうち2人を逆告訴した。検察はパク・ユチョンに提起された4件すべてに「嫌疑なし」の判断を下した。

裁判所は虚偽告訴と恐喝未遂の疑いで起訴された1人目の女性に対して実刑を宣告し、今後控訴審が行われる予定。虚偽告訴の疑いが持たれている2人目の女性も起訴され、4日に初公判が開かれる。

これについて、韓国のネットユーザーからコメントが寄せられているが、委員会に対する厳しい指摘の声が目立った。コメントの中では「出しゃばりすぎ。同事件はすでに、女性側も反省文を書いて自身の罪を認めている」「虚偽告訴を認め、善処を求めた女性を笑い者にする女性団体。いっそ解散した方がいい」「女性は常に配慮され、弱い存在だという考えが女性をより一層苦しめている」「男性芸能人は少しでも疑わしいことがあるとすぐに実名を出され、犯罪者扱いされるのに、女性芸能人は何をしてもAさん、Bさんなどと呼ばれ、最後まで実名を明かされない」「かわいそうなパク・ユチョン。何の罪もないのに」との声が多くの共感を得ている。(翻訳・編集/堂本

この記事のコメントを見る

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携