2017年7月17日、韓国・イーデイリーは、日本で10代の女性を中心に韓流ブームが起こる一方、韓国でも日本製品や日本旅行が人気になるなど、日韓両国の文化交流が全盛期を迎えていると報じた。

記事が引用した日本のメディアの分析によると、日本国内の最近の韓流ブームを主導するのは10代の女子中高生たちだ。フリーマーケット企業「フリル」が1700人の女性を対象に「ファッションで参考にする国」を調査した結果、20代の26％、10代の48％が韓国と回答し、調査対象11カ国の中で1位となった。また韓流関連の日本語ニュースを紹介するサイトの1カ月の訪問者数は約360万人で3年前から40％急増、全体の4割近くを10代が占めている。

K−POPも人気だ。日本企業の調べによると、昨年、日本国内で観客動員数1位を獲得したのは韓国の男性グループ「BIGBANG」。去年1年間だけで約180万人が日本でBIGBANGの公演を見たという。

さらに日本に昨年輸入された韓国の化粧品は146億円規模と、前年より約50％急増し、国別では5位に入っている。

一方、韓国でも日本の商品やコンテンツの人気が復活しているという。顕著なのはビールと化粧品で、アサヒビールは韓国輸入ビール市場シェア20％で首位となっている。

また、小説や漫画を中心とした日本のコンテンツも韓国内で着実に消費されている。東野圭吾や村山春樹のほか、太宰治も人気だそう。また韓国は、米国、フランスに続く日本漫画の「三大消費国」と言われ、最近ではアニメ映画「君の名は。」が大ヒットとなった。

記事は、日本の10代女子がけん引する今回のブームを、「3度目の韓流ブーム」としている。2003年のドラマ「冬のソナタ」放送を受けた「ヨン様」ブーム、10年の「少女時代」「KARA」など韓流ガールズグループの人気に続く3度目だ。

「以前のブームは嫌韓の向かい風を受け長続きしなかったが、今回は違う」というのが、専門家の分析だ。韓国コンテンツ振興院のカン・マンソク副院長は、日本メディアとのインタビューで、「日本の最近の若い層は、スマートフォンの動画やSNSなどの新たなアプローチ方法に慣れており、ここでは製品・コンテンツの国籍を意識せずに好きなものを共有する」と分析した。この点が、対象が20代以上で接する媒体もテレビなどの既存メディアだった以前のブームろの大きな違いだという。

また、一橋大学のクォン・ヨンソク教授は「慰安婦のような政治・歴史問題で両国関係は揺れているが、これと無関係な人や製品の交流は膨張している最中」とし、「政治とは別に、文化がお互いを尊重させる媒介の役割を果たしている」と付け加えた。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「反日感情は旧日本軍と日本政府に対してのものであって、日本人そのものへの感情ではない」「反日・嫌韓感情は政治家の必要性に応じて生じたもの」「日本の若者たちは嫌韓でないと思う。高齢の人たちがあおっているだけだ」など、嫌韓などの懸念に対し前向きな意見が多く寄せられた。

その一方で、「どうかな？独島（日本名：竹島）や慰安婦問題が出たら、再び大勢は変わる」と悲観的な意見も。

その他、「日本に行って感じたんだけど、日本の人たちは、韓国のファッションや韓国のアイドルに別に興味を持っていないみたい。韓国という国自体にもあまり関心がない」「日本でいう韓流とは、韓国で一部の人が日本のアイドルを好きなのと同じようなものだろう」などとするコメントもあった。（翻訳・編集/三田）