2017年5月27日、環球網は米ハリウッド映画で中国資本の影響力が強まりつつあるものの「中国の映画業界は米国の脅威とはならない」とする米紙のコラムを紹介した。

ロサンゼルス・タイムズは26日付コラムで「近年中国資本が映画業界に流れ込んでいる。大連万達グループは世界最大の映画館チェーンAMCを所有し、レジェンダリー・ピクチャーズも買収した。米国内ではさらに三つのエンタメ界の巨頭企業も年内に中国企業に買収される予定だ。この驚異的なスピードは、米議会さえも干渉に乗り出すほとだ。ハリウッド映画で中国をネガティブに描く時代は過ぎ、中国の観客に迎合するような映画が作られるようになった」と伝えている。

しかし一方で、中国の映画業界は米国にとって脅威にはならないという。理由の一つ目は「芸術的な部分においてなおもレベルが低いこと」だ。昨年に中国の映画製作会社が発表した作品は1000点にも及んだ一方、米国映画は年間34作品までという輸入制限の取り決めがある。にもかかわらずハリウッド映画の去年の興行収入は中国で上映された映画全体の42％を占めたというのだ。

二つ目の理由は、多くの中国映画企業が資金面で困難を抱えていること。中国の映画配給会社である華誼兄弟の市場価値はかつての5分の1以下と見積もられており、エンライトの株価も2015年から60％下落したという。

記事は最後に「ハリウッドは中国市場に迎合しているが、米国は中国映画を恐れる必要はない。中国はハリウッドを操る前に、まともなストーリーを作れるようになる必要があるのだ」と指摘した。（翻訳・編集/川尻）