オムロンのハンドボール部オーナーを務めていた時、ハンドボール日本リーグ開催地責任者会議で講演する機会があり、企業がスポーツチームを持つ意義などについて話したことがある。

企業がスポーツチームを持つ目的は、従業員の一体感の醸成、士気高揚、企業PR、社会貢献など様々だが、近年、企業チームの休・廃部が増えている。

こうした企業スポーツの休・廃部の背景を探ると、経営環境の悪化に加えて、（1）福利厚生・社内求心力、士気高揚など「企業スポーツが従来持っていた位置付け」の変化、（2）チームを持つことによるメリット（広告宣伝効果）の希薄化などが要因として挙げられる。

他方、わが国のトップレベルの競技者の多くは、企業のスポーツチームに所属し活動を行っているのが現状である。企業は、多くのトップレベル競技者の生活を支援するとともに安定した練習環境を与えるなど、わが国の競技スポーツの振興・レベルアップに大きく貢献してきた。このことは、たとえば過去のアテネオリンピック（2004年）で入賞した日本選手のうち、企業スポーツ選手の入賞者が男子25人、女子59人と全体の51％を占めていたことからも明らかである（スポーツデザイン研究所調べ）。企業はスポーツチームが休部や廃部に追い込まれ、優秀な競技者の活動基盤が失われつつあることは憂慮すべき事態である。

スポーツチームを何のために持つのか、企業は改めてチームの存在意義と使命を考える時に来ている。企業にはスポーツチームを持つことの意義を認めた上で、できるだけ継続の努力をしてもらいたいものである。スポーツ支援を企業市民の実践における地域貢献の一つと位置付け、地域の子供たちの指導にも手を貸すなど社会貢献活動を行うべきである。

国としても、オリンピック、世界選手権大会のために積極的な支援策を推進し始めているのは大変喜ばしいことである。

例えば、当社ハンドボール部ではハンドボールの楽しさや奥深さを知ってもらい、競技人口を増やしていこうと、小・中・高校生を対象に地道な指導・交流会を年間200回以上行っている。特に、チームを置いている地元の熊本県山鹿市では市教育委員会とタイアップし、小学校の授業の一環として巡回指導を行っている。子どもたちにとっては、ハンドボールについての理解が深まるだけでなく、日本のトップレベルの選手と交流できる貴重な機会となっている。

このように、試合で実績を上げることだけでなく、スポーツを地域貢献に役立てることも、チームの重要な活動の一つと考える。

これからの企業スポーツは、地域や社会に対する視点を持って活動していくことが重要である。そして、いかなるスポーツを支援するにしろ、確固たる企業理念をバックボーンに据えて支援を行っていくことが大切である。

◆立石信雄（たていし・のぶお） 1936年大阪府生まれ。1959年同志社大学卒業後、立石電機販売に入社。1962年米国コロンビア大学大学院に留学。1965年立石電機（現オムロン）取締役。1995年代表取締役会長。2003年相談役。日本経団連・国際労働委員会委員長、海外事業活動関連協議会（CBCC）会長など歴任。南開大学、中山大学、復旦大学、上海交通大学各顧問教授、北京大学日本研究センター、華南大学日本研究所各顧問。

■筆者プロフィール：立石信雄

1959年立石電機販売に入社。1965年立石電機（現オムロン株式会社）取締役。1995年代表取締役会長。2003年相談役。 日本経団連・国際労働委員長、海外事業活動関連協議会(CBCC)会長など歴任。「マネジメントのノーベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名誉文化博士。中国・北京大、南開大、上海交通大、復旦大などの顧問教授や顧問を務めている。SAM（日本経営近代化協会）名誉会長。エッセイスト。