2008年4月20日、韓国紙「朝鮮日報」に、著書「大国の興亡」で有名な米イェール大学歴史学部のポール・ケネディ教授が英字新聞「インターナショナル・ヘラルド・トリビューン」で発表した世界情勢に関する分析が紹介された。「中国とインドは人口が半分になれば、強国になれる可能性が高い」と指摘されている。環球ネットが伝えた。

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ケネディ教授は、世界8か国（地域）の今後50年の国際競争力について比較を行った。国土面積、人口、耕地面積という3大要素のバランスが取れている国こそが、強国の地位を保てると指摘している。対象となったのは、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、EU、インド、ロシア、米国。

教授は、アジアの大国である中国とインドは、人口の多さが問題だと指摘。この2つの国だけで世界人口の40％を占め、食糧自給の面から考えても人口が今の半分に減少すれば、国力はさらに増大すると分析した。

「予想外の強国」と評されたのはブラジル。貧富の差や治安問題があるものの、発展を阻んできた政治や政策というマイナス要素がなくなれば、強国になれる条件がそろっているとした。ロシアは、国土面積は広いものの凍土地帯が多く人口減少も進んでいると指摘。米国はこれまで通り、世界最大の強国の地位を保つと評された。（翻訳・編集/NN）