2017年8月15日、環球時報は、中国におけるマクドナルドの「立ち位置」が変化しているとする、米メディアのコラム記事を伝えた。

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米経済系メディアTheStreetは13日に発表したコラムのなかで「1990年10月8日に中国本土初のマクドナルドが深センでオープンした際、約460の座席を持つ店は米国のファストフードを試そうという4万人の市民であふれかえった。90年代から2000年代にかけては、若者にとってお洒落な場所と認識されてきた。しかし今では、大多数の中国の都市住民にとってビッグマックは異国情緒に満ちたグルメではなくなり、マクドナルドは理想のデートスポットでもなくなった」とした。

そして「私たちにとって、マクドナルドは安いファストフードという以外に何も特別な意味を持たない」という、深センに住む15歳の少女の話を紹介している。

記事はまた、「日増しに高まるコストがマクドナルドの中国経営を圧迫している。消費者の味覚の急速な変化、上昇する家賃と人件費で経営が苦しくなったマクドナルドは、中国本土と香港の株式の52％を中国国有企業に売却した。米国文化の象徴が、中国の『国有資産』なったのだ」と伝えた。

さらに、「北京・上海・広州・深センなど1人当たりGDPが先進国並みになっている大都市では、消費者の間で健康志向が急速に浸透している。住民たちはマクドナルドよりもスターバックスのコーヒーやミルクティーをますます選ぶようになった。彼らのビッグマックに対する態度の変化は、中国で急速に変化する商業情勢の縮図にほかならないのだ」としている。（翻訳・編集/川尻）