2008年6月16日、中国新聞網によれば、匯豊集団（HSBCグループ）が「退職後の生活」について実施した調査によれば、中国本土では多くの人が退職後の経済保障と生活水準について比較的楽観的な見方と期待感を持っていることがわかったという。

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「高齢化と退職生活」に関するこの調査は匯豊集団がオクスフォード大学と協力し、世界的規模で2005年から開始した。08年の調査テーマは「退職生活への投資」で、退職後の生活にどのような準備をしているかについて、世界各地で4万人を対象に調査が行われた。

中国国内では、大多数の人が退職後の経済保障について心配しておらず、在職中の76％の人が退職を希望していることがわかった。退職生活を希望する人は、調査が行われたアジア各国の中で中国が最も多かったという。

多くの人が貯蓄、資産運用、養老保険などにより退職後の生活に備えているほか、政府の退職保障制度に対しても信頼感を持っている人が多いことがわかった。しかし調査によれば、やはり多くの人が退職後の主な経済基盤は貯蓄で、68％の在職者（40〜59歳）と76％の退職者（60〜70歳）が退職後の生活は貯蓄に頼ることになるという。

また、調査結果からは興味深いことがもう1つ判明した。大多数の人が金銭などの物的資産よりも、自分の人生観などの精神的資産を後世に受け継いでもらいと考えているのだという。（翻訳・編集/岡田）