2008年6月16日、国営新華社通信（電子版）は、岩手・宮城内陸地震がマグニチュード（M）7．2を記録したにもかかわらず、被害が最小限にとどまった点に注目。その原因を分析した記事を掲載した。

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記事はその原因として、「しっかりした防災体制」「一般市民の強い防災意識」「特殊な建築構造」「人口密度の少なさ」「地震発生が週末の朝だった」「天候が良かった」の6点を挙げた。また、地震発生後の行政の対応を取り上げ、「7分後に首相官邸の危機管理センターが対策室を設置、10分以内には各被災地に地震対策本部が設けられた」と紹介した。

さらに、「地震大国・日本では普段から防災訓練を行い、市民もいざという時の備えをしていた」と指摘。被災地の岩手県では地震に強い木造家屋が多いため、倒壊して下敷きになるなどの被害もほとんどなかった、と伝えた。

また、「朝日新聞」の記事を引用し、「地震発生時間が休日の朝だったことも幸いした」とも指摘。外出中の人が少なかったため、橋の崩落や土砂崩れなどに車両や人が巻き込まれる被害が少なかったとした。被災地のほとんどが山間部で、人口が極めて少ない地域だったとも指摘した。（翻訳・編集/NN）