2021年5月13日、韓国・朝鮮ビズは「ABCマートが韓国進出から20年目となる昨年、初めてマイナス成長した」と伝えた。

記事によると、韓国の靴ブランド総合シューズショップ市場シェアトップのABCマートは、2019年の日本製品不買運動時にも売り上げが前年比7％成長していた。しかし昨年は新型コロナウイルス事態の影響を受けて売り上げは17％減の4553億ウォン（約440億4400万円）、営業利益は89％減の45億ウォン（約4億3530万円）にとどまったという。

記事は「韓国ではコレクションと財テクブームによりスニーカー市場は成長したものの、靴ブランド総合シューズショップは下落傾向を見せている」と指摘。「かつて2010年代にはカジュアルな服装が人気を集める中で種類豊富な点がメリットとして注目されたが、オンラインショッピングや新型コロナ事態をきっかけに下火になっていった。特に、江南（カンナム）や明洞（ミョンドン）など地価の高いところで商売をしていた会社は大きな打撃を受けた」と説明した。

また、「ナイキなど有名ブランドが消費者直接取引（D2C）を強化したのも競争力の悪化に一役買った。最近ではアディダス、アンダーアーマー、クロックスなどもD2Cを強化する傾向にあり、今後靴ブランド総合シューズショップの競争力はさらに弱体化するものとみられている」とも伝えた。

これを受け、韓国のネット上では「ネットの方が安いから」「売り場で履いてみて、オンラインで買う」などの声や「ノージャパン。ABCマートは行っては駄目」「ABCマートもユニクロも無印も買わないで」など日本製品不買運動を呼びかける声も根強く残っている。（翻訳・編集/松村）