2009年4月2日、環球時報によると、カナダ紙「The Globe and Mail」は3月31日、「世界、ついに中国に耳を傾ける」と題した論説で、世界は台頭する中国の影響力を無視できなくなってきたと論じた。

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同論説によると、中国は「改革・開放」後の30年間の経済成長の過程で、他国に脅威と映るような国力の誇示を注意深く避けてきたが、金融危機が中国の影響力をあらわにした、という。米ドルに代わって国際通貨基金（IMF）による特別引き出し権（SDR）を新たな機軸通貨にという先の提案も、中国の自信の表れだ。中国が金融危機の今も成長を続ける唯一の大規模な経済体であり、世界が中国に危機脱出のけん引役を期待していることから、中国政府の景気刺激政策に関する報道にも、世界の注目が集まる。

日本を抜き米国債の最大所有国となった中国は、米国債の発行急増に伴うドル安を嫌って口先介入したが、これも発言権が米国から中国に移ってきていることの表れだ、とある投資銀行家は言う。しかし、英エコノミスト誌前編集長のビル・エモット氏によれば、「世界のリーダーとなる資質に関しては、残念ながらまだ大国としての実力が伴っていない」。中国の機軸通貨についての発言も、世界のリーダーの座を見据えた発言というよりも、人民元の意図的な低水準維持や巨額の貿易黒字など自国の「罪」から世界の目をそらすためだ、と同論説は指摘している。（翻訳・編集/津野尾）