2009年4月17日、米誌The National Interestは「紅い恐怖」と題した記事で、経済力だけでなく軍事力も急速に拡大してきた中国と米国の関係について考察した。環球時報が伝えた。

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記事によると、米国の政策担当者の一部には、中国が毎年2桁ペースで軍事費を増やし続ける状況に危惧を示す者もいる。米国防省の最新レポートでも中国の軍事費の増大に着目し、「中国の向かっている未来には多数の不確定要素が存在する。特に、拡大し続ける軍事力をいかに使用するかが不透明だ」とし、「中国の軍事力は昔のただ巨大なだけの軍隊から、最新の科学技術を有する強力な軍隊に変わりつつある」と指摘している。

しかし、両国の軍事費を比較すると、中国は米国の数分の1に過ぎず、軍事力で米国を脅かすにはまだ程遠い。また、理論上では核によって大きな打撃を与えることは可能だが、中国が所有する大陸間弾道ミサイルは約40基、これに対し米国は数百基の大陸間弾道ミサイルと核弾頭を搭載した数千の武器を所有しいる。さらに空母については、中国はまだ建造にさえ取り掛かっていないが、米国はすでに11隻所有するなど圧倒的な差があり、中国が米国本土に脅威を与える可能性は非常に低いと解説し、「中国の軍事力拡大は米国との開戦が目的でなく、米国への抑止力のためである」としている。

記事は最後に「日々実力を増している中国は、米国の経済的地位に挑戦を始めた。米国による世界の永久的な支配を中国は黙って受け入れることはないだろう」と結び、軍事力拡大の今後の行方に注目していることを示した。（翻訳・編集/HA）