2009年5月25日、北朝鮮が2回目の核実験を行ったとのニュースは世界を駆け巡った。中国評論通訊社は、各国メディアのさまざまな反応を伝えている。

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日本の読売新聞は「六か国協議の議長国である中国に困惑を与えた。今回の実験によって国連は北朝鮮への制裁を強く求めることとなろうが、中国は対処に窮する困難に陥ることになる」と報じた。また、英ロイター通信は「核実験は北京を激怒させる」と報道しながら、「中国は北朝鮮への制裁措置については断固として支持しないだろう」とし、中国が現在、六か国協議において北朝鮮が救い難い境地に陥ることへの懸念と、北朝鮮に対する怒りのはざまで揺れていることを示唆した。

米紙・ワシントンポストは「北朝鮮が今年以来、エスカレートさせ続けている挑発行為の一環」とし、核実験をオバマ政権への挑戦を込めた外交カードだと評した。英紙・ガーディアンは「北朝鮮は国際社会でのさらなる孤立というリスクと犯しながら、人々の不安を煽っている」と伝えた。

いっぽう、韓国・聯合ニュースは専門家の談話を引用しながら「北朝鮮指導部の焦りが表れている」と指摘。金正日総書記の健康問題や後継問題に不安を抱く中、米朝関係に好転も見られずいらだちを募らせているとした。

25日付環球時報の報道では、中国国内の専門家らも半数が「北朝鮮への制裁を支持する」としている。さらに、清華大学の孫哲(スン・ジャー)教授は、「盧武鉉(ノ・ムヒョン)前韓国大統領の自殺などに乗じた北朝鮮による威嚇行為」と発言し、中国国内でもこのほどの核実験に不快感を抱いている勢力があることが見てとれる。(翻訳・編集/愛玉)