2009年6月17日、英金融大手HSBCがアジアの国および地域7地区の富裕層を対象に行った調査によると、中国本土の家庭の82％が子供を海外留学させる計画を持っていることが分かった。香港紙「文匯報」が伝えた。

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調査はHSBCが、中国本土、マレーシア、インド、台湾、シンガポール、日本、オーストラリアの7地区の富裕層を対象に行った。それによると、将来子供を留学させる計画をもっている家庭の割合は、中国本土（82％）、マレーシア（75％）、インド（70％）、台湾（50％）、シンガポール（45％）、日本（17％）、オーストラリア（4％）の順だった。

一方、今後6か月以内に、子供の教育に対する投資を検討している家庭の割合は、中国本土とインドがそれぞれ31％で最も高く、続いて台湾の22％、最も低かったのはオーストラリアの10％だった。また、調査の対象となった各家庭の子供1人当たりに対する教育費の総額は、4．3万〜15．6万ドルの間に集中していることが明らかになった。

こうした結果について、HSBCの担当者は「アジアの富裕層の発想や行動範囲は日々国際化が進んでいる。将来に備えて、一方では自身の定年後の生活を考え、もう一方では子供の海外留学を実現しようとしている」と分析している。（翻訳・編集/HA）