2009年9月25日、中国新聞社によると、米経済誌フォーブスが選んだアジア太平洋地域の優良上場企業50社のうち、中国本土の企業が16社で全体の3分の1近くを占め、トップに躍り出た。

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ランキングは収益あるいは時価総額30億ドル以上の上場企業910社の過去5年間の収益記録、利益運用と資本回収、最近の業績や株式市場の動向、今後1年間の景気見通しなどを基に選ばれている。

中国の経済成長はめざましく、2005年にはわずか5社だったのが今年は16社に大躍進。台湾の5社と香港の3社を加えれば、50社のうち約半数を中華圏が占めることから、「アジアを代表する経済地域に成長した」と同誌。インドも13社が選ばれており、経済的実力の確かさを示した。これとは反対に、2005年に13社がランクインした日本は今年わずか4社と大幅に減少。アジア経済を長年にわたってリードしてきた日本の深刻な不景気を映す形となった。

中国からは鉄鋼大手の鞍山鉄鋼、自動車メーカーの比亜迪、不動産開発会社の万科企業など16社が選ばれ、日本からはカジュアル衣料「ユニクロ」のファーストリテイリング、旅行会社のエイチ・アイ・エス、建設機械のコマツ、電気通信・インターネット大手のソフトバンクの4社がランクインした。（翻訳・編集/本郷）

※ランキングを訂正しました。