2009年10月23日、中国・北京の円明園が清朝末期に英仏連合軍に略奪された文化財の実態調査を開始すると発表した件について、中国紙・環球時報がネット上で意見を求めるアンケートを実施したところ、9割以上のユーザーが「非常に有意義だ」と答えた。

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中国でこれほどまでに文化財の奪還を求める声が高まったきっかけは、今年2月にフランス・パリで円明園から略奪された十二支像が競売にかけられたこと。中国側の強い返還要求にも関わらず競売が実施されたことで、中国国内では強い反発が起きていた。

今回のアンケートでは、96．2％（4810票）が「調査は非常に有意義」と回答。46．4％（2319票）が「世界中の中国人が協力して流出文化財の捜索に乗り出すべき」、44．2％（2209票）が「返還に応じない国に圧力をかけるべき」と答えた。また、エジプトがルーブル美術館に「盗品の返還」を求め、一切の協力を停止すると発表した件を受け、中国もこれに倣った「強硬姿勢」で臨むべきとの声も多かった。

このほか、文化財の買い戻しを選択した場合、その資金源はどうするべきか？との質問には、39．9％（1996票）が「中国の外資系企業が寄付するべき」、39．5％（1974票）が「国が予算を割り当てるべき」と答えた。（翻訳・編集/NN）