2009年12月22日、環球時報によると、英フィナンシャル・タイムズは21日、最近の日中関係が比較的良好な原因を分析した。

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同記事はまず、中国の習近平（シー・ジンピン）国家副主席訪日の際、中国側が天皇陛下との会見を訪日直前に要求したにもかかわらず、鳩山首相がこれを強引に実現させたことに触れ、日本側が対中関係を重視していることを指摘。習近平副主席はオバマ米大統領のようにお辞儀はしなかったが、日中両国について、「国家間においても両国民間においても友好関係が深まるように希望する」と述べたように、中国側にも日中関係を修復したいとの思いがあると同記事は分析した。

同記事によると、中国が良好な日中関係を演出したい理由の1つは、「日中関係の改善は、全世界に対して、中国の台頭は脅威ではないというメッセージになるから」だという。同時に、中国は、日本の戦後の高度経済成長から学ぶことが多くあると（控えめにではあるが）発言している。環境問題を例にとっても、40年前の日本の大気と河川は現在の中国と同じように深刻な汚染にさらされていたが、技術革新によって世界で最もクリーンでエネルギー効率が高い経済システムをつくりあげた。中国はなぜ日本にそれができたかを知りたいのだという。

ただし、日中関係が恒久的に改善されたとみることはできない、と同記事は強調。中国が「友好」よりも「反日」のほうが戦略的に有利だと判断する状況も生まれるだろうし、国内問題から目をそらせるために、反日をかかげざるをえない時が遅からずやってくるだろうと分析した。（翻訳・編集/津野尾）