2010年1月21日、中国は09年の国内総生産（GDP）成長率も8．7％と高い伸び率を維持し、欧米メディアが「中国の台頭」をこぞって称賛する中、中国紙・広州日報は、これらについて「単なるおだて。日本の二の舞になってはならない」と冷静な姿勢を見せた。

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中国経済の目覚ましい成長を受け、欧米メディアは「世界は米中両国による『G2』が主導」「日本を抜いて世界第2の経済大国へ」など、その国家主導型の経済発展モデル「北京コンセンサス」への称賛を繰り返すようになった。だが、記事はこうした報道を「日本のバブル時代を彷彿させる」と指摘する。

記事によれば、欧米メディアは当時、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」などと散々持ち上げたが、真の目的は日本に「経済大国」に相応しい責任を負わせること。しかし、当時の日本はすっかり有頂天でこうした“陰謀”に気付かず、プラザ合意では実質的な円高ドル安政策に協力させられ、結果的にバブルを引き起こした挙句、バブル崩壊後は長い低迷の時代を送ることとなった。

記事は、「欧米メディアの口車に乗っていたら、中国も日本の轍を踏むことになる」と強調、中国は日本の教訓を活かし、欧米メディアのおだてに乗らないよう忠告した。（翻訳・編集/NN）