2010年3月17日、米誌「The Philadelphia Trumpet magazine」（電子版）は「日本は猛スピードで中国に近づいている」と題した記事を掲載した。以下はその概略。

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国債の大量発行、経済の衰退およびトヨタのリコール問題により四面楚歌に陥った日本はかなり衰弱している。先週の英紙フィナンシャル・タイムズでコラムニストのギデオン・ラックマン氏が指摘した通り、自らの衰弱を感じ取っている日本が取る行動は全世界に影響を与えるが、日本は今、中国と「特殊な関係」を築こうとしているのは明らかで、鳩山由紀夫首相が就任当初に掲げた政策は「かなり練り上げられた」印象を持った。

トヨタのリコール問題でも米中に対する態度は違った。7万5000台をリコールした中国で記者会見を開いた豊田章男社長が2度もお辞儀をしたのに対し、600万台をリコールした米国でのそれは中国より少なかった。トヨタが今後、米国より中国市場を重視していくのは明らかだ。

ワシントンに対する日本の冷淡な態度は沖縄の基地問題をめぐる論争からも分かるように、更なる広がりを見せている。鳩山首相はなるべく東京とワシントンを「平等な」関係に持ち込もうとしており、同時に、中国や他のアジア諸国と手を組んで「東アジア共同体」を築き上げようとしている。

日本は米国との安全同盟から離れ、近隣の「東方の王」と堅固な関係を築こうとしている。日本の重心が移るのは珍しいことではないが、今回は未曾有の速さだ。第2次大戦以降、東京はずっと西側を手本として来た。だが、深く染みついた東方国家イデオロギーが日本を根源に引き戻した。日本の西側離れは今後も続き、日中関係を更に強化していくだろう。（翻訳・編集/NN）