2010年4月8日、中国紙・環球時報は、アニメ産業における日中韓の競争が激化する中、最も出遅れた中国が他を圧倒する勢いで伸びていると報じた。

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記事によれば、AP通信は今年の「東京国際アニメフェア（TAF）」に関する報道で、政府支援の下で急成長を続ける中国のアニメ企業とは対照的に日本の衰退ぶりが目立ったと報じた。中国や韓国は日本の外注先として長い間下積みを続けてきたが、それがようやく花開くときが来たというものだ。今年のTAFで規模を前年比2倍に拡大した中国に日本の同業者は衝撃を受け、このままでは毎年東京で開かれている国際アニメフェアが北京や上海に会場を移す時が来るかも知れないと恐れおののいているという。

また、日米に次ぐ世界シェア3位を誇る韓国も国を挙げてアニメ産業を後押ししている。フランスとの合作で制作した作品はフランスで最高視聴率50％をあげた。ゴールデンタイムに海外作品を放送しないなど、自国作品の保護にも力を入れている。

しかし、「本家」であるはずの日本は中韓と比べ消極的だ。経済産業省が「文化産業大国戦略」でアニメやマンガを日本のソフトパワーとして海外に売り出そうとしているが、業界は「政治の道具に利用されたくない」と非協力的だ。これに対し、「日本アニメが今の地位を守れるかどうか注目すべき問題だ」と日本メディアも意味深長な報道をしている、と記事は指摘した。（翻訳・編集/NN）