2010年4月20日、米誌ニューヨーク・タイムズは、中国の穀物消費量の増加が世界の穀物取引価格を押し上げる、とする記事を掲載した。24日付で環球時報が伝えた。

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記事は注目を集めたレスター・R．ブラウンの著書「誰が中国を養うのか？迫りくる食糧危機の時代（邦訳）」を取り上げながら、穀物、石油、そして他の原料資源が高騰する時はいつでも、中国の需要増大が元凶となっていると指摘した。中国人消費者の所得が増加すれば彼らは肉類をより多く食べるようになり、十分な食肉動物を飼育するためにトウモロコシなどの飼料穀物がより多く消費されるからだという。

米農務省の統計によると、中国はすでに米国を抜き世界一の食肉消費国であるだけでなく、小麦を含む穀物、大豆などにおいても最大の消費大国となっている。同記事は、中国は穀物の生産大国でもあり、中国政府は食糧の自給を政策目標に掲げていることは事実だが、中国は今後も世界最大の消費市場としての地位を維持し続けるだろうとの見方を示す。

記事はそのほかに、中国が食糧の自給を達成しようとすれば、他の市場に大きな間接的影響を及ぼすと指摘。穀物の栽培に使用する肥料が増加すれば世界の肥料市場を高騰させ、農民に農業機械が普及するようになれば鉄鋼、石油などの価格は大きく動く。同記事は、中国は何をするにしても世界に影響を与え、その範囲はバイオ燃料から気候まで、すべての領域に及ぶと報じた。（翻訳・編集/津野尾）