2010年5月、米華字ニュースサイト・世界新聞網は、中国人がアップル社の携帯端末「iPad」の購入を断られるケースが続出していると報じた。3日、環球網が伝えた。

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4月21日、米国で働く台湾籍の●威廉（タイ・ウェイリエン、●は台におおざと）さんはニューヨーク市のアップルストアを訪ねた。iPad2台を注文したところ、「マネージャーを呼ぶのでお待ちください」とのこと。20分後に登場したマネージャーは「なぜ2台買うのですか？」「何に使うのですか？」と訪ねてくる。バカにされていると感じたタイさんは「関係ないだろ」と言い返したところ、販売を断られてしまったという。なぜ売れないのか、その理由すらマネージャーは言わなかった。

アジア系米国人のブレットさんも同様の経験をしている。iPadを買うため並んでいたところ、店員に「あなたには売れない」と言われてしまった。人目のあるところで「転売目的での購入でしょう」と決めつける差別的な待遇だった。「転売目的ではない。クレジットカードの履歴を調べて欲しい」と訴えたが、とりつく島もなかった。

アップル社の新製品「iPad」は4月3日の発売以来、爆発的な人気を獲得。品薄状態が続いている。4月30日には販売台数100万台を記録した。当初、米国外では4月末発売と発表されていたが、予想を上回る販売ペースから5月末へと延期された。

少しでも早くiPadを手に入れたいと米国以外の消費者の不満は高まっている。これに目をつけたのが転売商だった。特に目新しいものにはお金を惜しまないお金持ちが多い中国向けが多いようだ。もともと中国には非正規ルートの輸入品を受け入れる下地もある。アップルの人気スマートフォン「iPhone」が正式に中国に上陸したのは2009年だが、それ以前から100万台以上が輸入されていたという。

アップル広報部のダウ氏は性別・人種・言語などで顧客を差別することはないと主張。単純なコミニュケーションミスとの見方を示し、販売店に連絡し問題解決にあたると約束した。（翻訳・編集/KT）