2010年6月6日、米誌フォーブス（電子版）は「中国に発明時代が間もなくやって来る」と題した記事で、中国が「世界の工場」から「発明大国」になるまであと10年はかからないと論じた。以下はその内容。

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今の中国は斬新な発明や発想が生まれにくい土壌となっている。フェイスブックやグーグルのような画期的なひらめきが出来る人材は、今のような詰め込み式の教育では育たない。だが、「発明は必要の母」である。中国の大手ポータルサイト・新浪の元COO（最高執行責任者）、林欣禾（リン・シンホー）氏は「中国は間もなく『発明大国』へと変貌を遂げるはず」との予測を示した。なぜなら、13億もの中国人の多くがもっと良い暮らしがしたいと熱望していると同時に、中国には自動車や日用品などまだまだ改善の余地があるもので溢れているからだ。

自動車の生産・販売ともに世界一となった中国は、5年以内に電気自動車分野でも世界をリードするようになると専門家は指摘している。中国政府もそれを後押しするようにガソリン代を引き上げ、代わりに電気自動車向けの電池の値段を下げている。このほか、風力発電やLED照明などクリーンエネルギー技術の発展も目覚ましい。

もっとも、中国が間もなく発明大国になるとの意見に懐疑的な見方をする人もいる。元グーグル中国のトップ、李開復（リー・カイフー）氏は「中国にグーグルのようなものは発明出来ない」と断言する。だが、同氏が興した若者の起業を支援する会社「創新工場」（イノベーション・ワークス）が手掛けるプロジェクトの数が増えているのも事実である。（翻訳・編集/NN）