2018年1月18日、環球時報は、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルと同ワシントン・ポストの対中貿易に関する記事について、それぞれの内容を次のように紹介した。

ウォール・ストリート・ジャーナルは16日、「米中は大国の貿易衝突に戦闘の準備を」と題する記事を掲載した。前回、米国が起こそうとした貿易戦争はレーガン氏が大統領で、相手は日本だった。今回米国は鋼鉄やソーラーパネル、洗濯機まで中国からのあらゆる輸入品を狙っている。

貿易戦争が必ずしも起こるとは限らない。だが、もし起こったら、前世紀の日米競争とは全く違うレベルになると見られている。今回、米中双方の実力は伯仲しており、経済規模にしても、工業の実力にしても、世界進出に対する志にしても、貿易衝突で中国のような相手に出会ったのは米国にとって初めてだろう。

当時、日本は米国の同盟国であるのに対し、今の中国は競争相手のような存在になっている。また、当時米側の会社に市場が閉じていた日本とは違って、中国市場は比較的オープンだ。中国市場に依存する米企業は多く、貿易戦争が起こるとこういう企業が人質のようなものになりかねない。

現在、米国は一貫した戦略をまとめようと一生懸命知恵を絞っている。それに対し、中国は周密な対策があるだけでなく、速やかに進めることもできる。ボーイングの代わりにエアバスの飛行機を購入することや、ほかの国から大豆を輸入するなどの行動はその例だった。1980年代、日本は米国の圧力で妥協せざるを得なかったが、今の中国は日本のように操られるつもりはない。

一方、ワシントン・ポストは16日、「対中貿易戦争はトランプ大統領と米国に損を及ぼしかねない」と題する記事を掲載した。トランプ政府は中国に対し、貿易でさらに厳しい立場に立つと示し、中国側も米国の圧力に妥協せずに、自分の経済利益を守りぬくことを表明した。今回の貿易戦争の鍵となるのは、米側は何らかの切り札を握っているが、米中双方は互いに頼りあっている関係で、いったんこの関係を壊したら双方ともに痛手を受けることをトランプ大統領が認識しているかどうかにある。米国は自分が世界一の強国という古い観念を抱いているようだが、中国がすでに勃興しているという現実にそぐわないものだ。

これからの10年間、中国は経済貿易関係の多元化を一層進めていき、米市場への依存を減らしていく。米中両国が経済面における関係が対等になりつつあることを受け入れることは、賢明な政策を作るための基礎となった。無敵の巨頭のようなやり方は米国の主導地位を取り戻すことができないだけでなく、米国の衰退を加速させかねない。（提供/環球網・編集/インナ）