2011年10月28日、英国では今年に入り「中華レストランでは犬や猫の肉を出している」という噂がFacebookやTwitterなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を中心に拡大。中華料理店は軒並み客足が激減し、深刻なダメージを受けている。英華字紙・英中時報（電子版）が伝えた。

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事の発端は今年3月、「英南部ウィルトシャーの中華レストランで、冷蔵庫の中にある猫の死体を目撃した」という事実無根の噂で始まった。被害に遭ったレストランは客足が3分の1に減少。店主は「11年の苦労が水の泡になった」と嘆いた。続いて「西ヨークシャーの中華料理店で犬の肉片が出てきた」という噂がSNSで流され一気に拡大。現地警察や環境衛生部が調査に乗り出す騒ぎになった。もちろん噂はまったくのデタラメであることが証明されたが、最近の「サウスヨークシャーのボートライの中華料理店で犬の肉が使われている」という噂には「英王室動物虐待防止協会が調査に乗り出した」との一文が加えられ、信憑性をさらに増す結果となった。

今年4月にはスペインでも同様のデマが流され、現地の動物愛護団体が抗議行動を起こす騒動に発展。こうしたデマの根底には「中国人は何でも食べる」という世界の共通認識が見え隠れする。確かに中国国内には犬や猫を食す地域がある。しかしそれは一部の地域であり、動物愛護に熱心な英国でわざわざ犬猫料理を出す必要があるだろうか？一連の騒動で浮かびあがったのは、SNSで流されるデマの速さに対応する難しさだ。今後このような状況が発生した場合、メディアや政財界、地元社会の協力をただちに得ることがデマの拡大を阻む最良の手段になるはずだ。（翻訳・編集/本郷）