2018年2月28日、韓国・朝鮮日報などによると、平昌五輪の「ドローンショー」が実現するまでには紆余（うよ）曲折があったという。コンテンツ自体は韓国が制作したが、技術は米メーカーのものだったようだ。

記事によると、平昌五輪閉会式のドローンショーは失敗に終わる可能性があった。問題は天気で、突風が吹くとドローン同士が衝突する危険が増すため。デモンストレーションではドローンが絡み合い、落下したこともあったとのこと。幸い、閉会式当日は風が止み、ドローン300台で作る五輪公式マスコット「スホラン」が平昌の夜空を彩った。

当初、演出チームは韓国内のドローン会社を探していたが、1000台余りのドローンを1つのプログラムで制御する能力を備えたところがなく、結局は平昌五輪の公式スポンサーだった米インテルに決定。同社が使ったのはクラウド（群集）飛行技術で、ドローンショーのみならず災害発生時の捜索や地図製作など広範囲に応用が可能な技術だという。韓国も基本技術は持っており、航空宇宙研究院がドローン20台のクラウド飛行に成功するも、予算の関係でそれ以上は発展できなかったとされる。記事では「早くからドローンに投資していれば、（韓国の技術で）空を飾り世界中から喝采を浴びたかもしれない」と伝えている。

さらに記事は、「最後まで足を引っ張ったのは規制だった」と指摘。「韓国の法律ではドローンの夜間飛行が完全に禁止されている。しかし、五輪のわずか3カ月前に規制が緩和され、当局の特別許可を受ければ夜間でも飛ばせるようになった。ただし、許可が下りるまでには最長90日もかかることから、業界では大して意味のない規制緩和との声も上がった。実際、現在までに夜間飛行許可を受けたのは、平昌五輪だけ」などと伝えた。

また、「韓国では安全上の理由からドローンの都市部での飛行も禁止されているが、これによりドローン競争力は数年前の世界上位圏から転落し、今は中国が1位に。しかし、飛行承認申請に複雑な手続きを義務付けるなど、官僚らは依然として保守的な姿勢を堅持している」とし、最後に「（韓国は）技術力も人材も足りているのに、政界や官僚らによる規制のせいで『ドローン敗戦』の道を歩いている」と非難している。

こうした報道に対して、韓国のネットユーザーからは反論する声が多い。「数年前にドローン競争力が世界上位圏？そんなわけない。規制のせいではなく、韓国がドローンの活用性を知らないだけ」「技術はともかく、IOCの行事に公式協力会社以外の製品を使えるかも疑問。それに、夜間飛行の禁止は安全保障上の理由からじゃない？」「この論理からしたら、日本やドイツ、英国、フランスのような科学技術を持った先進国も、厳しいドローン規制のせいで世界1位になれなかったということ？」などのコメントが並んだ。

韓国内のドローン会社に勤務しているというユーザーからは「ドローン会社の開発者だけど、（記事の主張は）間違っている。韓国の技術力はインテルの足元にも及ばないというのが業界従事者の一貫した立場」と指摘するコメントも。

その他には、「正直言って、韓国には技術力がなく、愛国心ばかり強調している。悪いことじゃないけど…」など否定的な声が目立つ一方で、「韓国の技術を次の五輪で発揮してほしい！」と肯定的な意見も寄せられている。（翻訳・編集/松村）